【三大疾病で積み立てストップ！？老後の資金計画が崩れる前に】

皆さん、住宅ローンを組む時に団体信用生命保険（以下団信）に加入していますよね？

今や「三大疾病団信」とか「就業不能団信」といった保障が充実したものが主流になっており多くの方が選択されているようです。
保障内容は金融機関によって違いがありますが、三大疾病団信は、被保険者(住宅ローン契約者)が死亡した場合、所定の高度障害状態に該当した場合、余命６ヵ月以内と判断された場合、三大疾病により所定の状態になった場合に住宅ローンの残高相当額が支払われるものです。
それに、就業不能時の保障を加えることで、傷害または疾病により、所定の就業不能状態になって長期間にわたりその状態が継続した場合に、毎月の返済額が補填されたり、残高相当額が支払われたりするものとなります。

亡くなってしまった場合は当然ですが、大きな病気や就業不能の状態になったとき「住宅ローンの支払いに困る」という不安が大きいためですね。

人生100年時代ともいわれ、さらに「老後2000万円問題」というワードにより、多くの方が老後の生活費について不安を抱くようになりました。
そして、多くの方がNISAや預貯金などで老後資金を積み立てているわけですが、もしも大きな病気になったら、はたしてその積み立てを続けられるのでしょうか？

老後の生活資金だけでなく、病気や怪我で働けなくなる可能性について考えていますか？
住宅ローン返済リスクは団信で軽減することができますが、老後資金の準備についてはどうでしょう。

実際に、三大疾病や就業不能で積み立てが止まってしまうリスクに気づいている方は少ないです。もし積み立てができなくなれば、老後の生活や介護資金への不安が一層大きくなります。

長寿国の要因は、医療技術の進歩により、重い病気やケガでも命が助かるようになってきたということもあるのではないでしょうか。
しかし、長期間の療養期間が必要となったり、または重い後遺症が残ってもその後も長く生き続ける人が増える、ということもあるでしょう。死亡するリスクはもちろんですが、長期間働けなくなり収入減となるリスクの方が高まっています。

長期間働けなくなると、その分、家計へのダメージも重くのしかかり、自分のみならず家族の生活や将来を脅かすことになります。

例えば、1年働けなくなった場合、家計に与える影響はどれほどになるかお考えになったことはありますか？

このようなリスクを考慮し、今の資金計画を見直していただきたいと思います。

大きな病気をしたとき、積み立て投資を続けられますか？

万が一に備え、三大疾病保障保険や収入保障保険、保険料払込免除特約、障害介護保障特約・・・などを検討し、資金計画に余裕を持たせることで、老後の安心を確保しましょう。
※保険商品や特約名は各生保会社によって違います。

この記事をきっかけに、まずはご自身の資金計画を再確認してみてください

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